SBCメディカルグループホールディングスとは

私たちSBCメディカルグループホールディングスは、Environment（環境）、Social（社会）、Governance（ガバナンス（企業統治））を考慮した経営・事業活動を行なっています。

Environment　- 環境 –

1. 自然環境の保護

■ DX化によるペーパーレスの推進
（オフィス）

■ 医療品ロスの削減指導

■ オリジナル商品 詰め替えボトルの販売

Social　- 社会 –

1. 地域・社会への貢献

■ 公益財団法人SBC医学振興財団の設立

公益財団法人SBC医学振興財団とは、形成外科学の振興を図るため、形成外科学の研究に対する助成支援を行い、わが国の医学研究の発展向上に努めます。

■ 看護師奨学金制度の設立

経済的な理由から進学が困難な学生、また限られた診療科でしか実施されていない奨学金制度により、進路を自由に選べない学生に向けて、新たなキャリア選択肢を創出すべく2022年より看護師育成修学資金支援制度を設立致しました。

■ キッズドア「無料大学進学支援医療コース」プロジェクト

「お金がないから塾に行けない」「経済的な事情で進学できない」そんな子どもたちのため、キッズドアは教育支援事業を行っています。「経済的格差が教育格差であってはならない」の考えの下、無料でありながら質の高い教育支援を多くの子ども達に提供しています。
SBCメディカルグループホールディングスは、NPO法人キッズドアを通じて医学部を目指す子供達へ奨学金の支援をしています。

■ ワクチン接種会場への人的支援・PCR検査会場の設立

医師、看護師等の医療従事者の派遣を行いました。
国内初の産学官連携の大規模ワクチン接種モデルとして、新型コロナワクチンの迅速かつ効率的な接種を目指します。

■ 航空機事業の発展寄与

スカイネットアカデミー株式会社は、無利子で操縦訓練生をサポートする奨学金制度の創設、飛行訓練装置（FTD / Flight Training Device）の導入、既存施設の充実を図っております（スカイネットアカデミー株式会社はSBCメディカルグループホールディングスのグループ会社です）。
操縦訓練事業を通じて次世代のリーダー育成の実現のため、パイロットを目指す若い人の応援やビジネスジェット事業の実現など様々な面でサポートを行ってまいります。

■ スポーツ業界（テニス）への貢献

「日本のテニスプレーヤーたちに新しいチャンスと夢のある世界を提供したい」という思いのもと、2022年6月より「SBCドリームテニスツアー」を開催しています。国内テニス選手が経済的な問題で選手を続けるのを断念しているという現状から、スポンサーがつきやすい環境やチャンスをもっと選手の方々に提供したいと考え、今大会の設立に至りました。
この活動を通して多くの選手がサポートや注目を浴びヒーロー、ヒロインが生まれ、テニスに関わる人々に貢献できたらと思っております。

2. 従業員の働きがいの推進

■ 女性社員活躍の推進

■ 人材育成プログラムの推進

■ 多様なキャリアパスの用意

■ 働きやすい職場環境づくりの推進

【取り組み事例】

・会社の取り組みについての広報資料
半期に一度、本部の各部門が取り組んだ内容をいくつかピックアップし、全社に向けて報告をしています。
取り組み内容を改めて共有することにより、自社についての理解を深めることを目的としています。

・社内報
”スタッフが定期的に会社の方向性を知り、目指す方向性を改めて見つめ直すことができる大切なツール”を定義とし、毎月10日,20日に社内報を配信しています。エンゲージメント調査の項目をテーマに、特定の社員や部署にフォーカスし、インタビューした内容です。

■ 社員福利厚生に「卵子凍結サービス」を導入

国の制度改定によって、2022年4月から不妊治療が保険適用になりました。米国ではGAFAをはじめ大企業の多くが福利厚生として導入している卵子凍結を、日本でも取り入れることで、SBCメディカルグループホールディングスの社員それぞれのライフプランを尊重しながら、安心して長期的に活躍できる環境を提供しています。

Governance　- ガバナンス –

1. コーポレート・ガバナンス体制の強化

■ 情報管理に関する社内規定類の整備およびガイドラインの改定

■ 個人情報漏洩に関する社内研修の必修化

■ 情報管理における順守チェックの強化

SBCメディカルグループホールディングスが経営活動をする中で直面する様々なリスクについて、未然リスクの発生回避、および既発リスクの被害最小化・早期解決を講じています。
SBCでは、コンプライアンスを非常に重要な経営方針として認識しています。コンプライアンス制度の整備、運営、および統括、並びにその社内教育、グループ内の情報管理に関する社内規定・ルール等の整備および運用、懸案事項の通報・相談窓口を通して、コンプライアンス経営を推進します。